予備試験過去問講座2025

• 予備試験過去問テキスト「憲法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

憲法では、出題範囲が限られているうえ、科目・重要分野ごとの答案の書き方、問題文の読み方、問題文のヒントの使い方といった受験技術的なことをマスターすることが極めて重要です。

こうした科目特性を踏まえて、授業では、違憲審査の枠組みの基本形、財産権をはじめとする特殊な分野における違憲審査の手法、問題文の読み方、問題文のヒントの使い方（そのための知識と頭の使い方）といった、模範答案完成のプロセスについて丁寧に解説することにより、憲法の論文試験対策として真に学ぶべきことをお伝えいたします。

また、予備試験では、特定の重要判例を参考にした出題が多いです。例えば、令和5年はNHK記者証言拒絶事件、令和4年は全農林警職法事件、令和3年は大分県屋外広告物条例事件等、令和2年は博多駅事件、令和1年はエホバの証人剣道実技受講拒否事件を明確に意識した出題がなされています。こうした出題傾向を踏まえて、答案では判例を参考にした論述を取り入れており、授業では判例を参考にした論述のコツもお伝えいたします。

• 予備試験過去問テキスト「民法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

民法では、請求の定立、法律要件の頭出しの要否・方法（例えば、法律要件を頭出しする際には個別事情を捨象して抽象的な法律要件として提示するなど）、法律要件に沿った検討、主張反論の展開、原則論の指摘など、論点に至るまでの前提部分で大差がつきやすいです。授業では、こうした前提部分における正しい書き方についても逐一解説しますので、民法で評価される正しい答案の書き方をマスターすることができます。

また、民法では、条文や論点を確実に抽出するために、法律関係図の作成や要件事実的な主張分析も重要になってきます。授業では、逐一、法律関係図を示すとともに、当事者の主張の要件事実的な分析の仕方についても解説するため、解答筋である条文や論点に気が付くためのプロセスについても学ぶことができます。

こうした科目特性を明確に意識した授業を通じて、正しい答案の書き方、正しい思考プロセスといった真の意味での民法の実力を身に付けることができます。

• 予備試験過去問テキスト「刑法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

刑法では、同じ分野・論点が再度出題される可能性が高いため、予備試験過去問で出題された重要分野・論点については、書き方で差をつけるために、試験で評価される分野・論点ごとの正しい書き方を身に付けておく必要があります。

また、全分野に共通するものとして、客観的構成要件要素→主観的構成要件要素、客体→主体→行為→結果→因果関係、故意→主観的超過要素という答案の正しい流れ、要素ごとの論述のコツ、メリハリ付け・取捨選択のコツなどを身に付けることも非常に重要です。

授業では、試験対策を熟知している加藤講師が、こうした正しい書き方とともに、実践的な受験技術もお伝えいたします。

• 予備試験過去問テキスト「商法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

会社法は、ちゃんと理解・記憶している条文・論点でも事例問題から抽出できず落としてしまうという事態が生じすい科目ですから、多くの事例問題を勉強することで典型事例と条文・論点の繋がり・組み合わせをある程度記憶しておくとともに、法律関係図の書き方、事案類型ごとの着眼点を押さえておくことが有益です。こうしたことも、予備試験過去問講座から習得することができます。

また、会社法では、民法に比べて、同じ分野・論点が再度出題される可能性が高いため、予備試験過去問で出題された重要分野・論点について、検討事項を落とさないための着眼点（例えば、必ず当事会社の役員構成から利益相反関係を確認するなど）、試験で評価される答案の書き方（特に423条、429条）まで丁寧に解説いたします。

さらに、会社法では、条文操作重視の出題も多い上に、条文1つあたりの文言も長いため、条文の文言をどこまで丁寧に引用するべきかを適切に判断することも重要です。授業では、試験対策を熟知している加藤講師がベストな文言引用と妥協した文言引用（文言引用の最低ライン）の双方に言及するなどにより、適切な文言引用の仕方についてもお伝えいたします。

こうした授業を通じて、正しい答案の書き方、正しい思考プロセスといった真の意味での会社法の実力を身に付けることができます。

• 予備試験過去問テキスト「民事訴訟法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

予備試験論文式の民事訴訟法は、既存論点の論証を張り付けるだけで合格答案を書けるような出題はさほど多くなく、既判力をはじめとする重要分野については、本質的なことを深く正しく理解していないと対応できない出題が多いです。授業では、重要分野について、本試験レベルの出題に耐えうる真の理解をお伝えいたします。

また、民事訴訟法では、弁論主義、裁判上の自白、参加的効力、既判力などの分野を通じて、要件事実論が出題される傾向が非常に強いです。こうした出題傾向を踏まえて、要件事実論についても丁寧に解説しております。

• 予備試験過去問テキスト「刑事訴訟法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

刑事訴訟法では、行政法と同じくらい、出題範囲が限られています。出題範囲が狭い分、重要な分野・論点について、問題提起の仕方、論証の内容・長さ、規範の適用の仕方、推認過程（証拠構造）及び思考順序といったレベルのところまで詰めた深い学習をする必要があります。解説では、こうした答案の書き方にも重点を置くことにより、刑事訴訟法で高評価を得られる答案の書き方をマスターすることを目指します。

また、刑事訴訟法では、他科目以上に、論点ごとの学説の選択、判例の理解の仕方、基本概念の理解の仕方について学者ごとに違いがあるため、司法試験委員会の見解に従った理解を選択することも非常に重要です。このように学者ごとに論点や基本概念の理解が異なる傾向が強いという科目特性を踏まえ、論証を作成する際には、川出敏裕「判例講座」、古江賴隆「事例演習刑事訴訟法」及び宇藤崇ほか「リーガルクエスト刑事訴訟法」といった現・元考査委員が著者である基本書・演習書を参照することにより、限りなく司法試験委員会の理解に近い論証等を答案に反映しています。

試験傾向に沿ったテキストと授業により、刑事訴訟法の予備試験過去問を真の意味でマスターすることができます。

• 予備試験過去問テキスト「行政法」1冊
  平成23年から令和6年までの14年分を搭載（令和7年分はPDFで提供）

行政法では、三大頻出分野である行政裁量・処分性・原告適格をはじめとして、答案の書き方が重視される分野が多いです。こうした科目特性を踏まえて、予備試験で評価される分野ごとの正しい答案の書き方について、試験対策を熟知している加藤講師がいちから丁寧に解説いたします。

また、行政法では、現場思考問題、マイナー論点（例えば、令和2年に出題された公害防止協定の拘束力）も出題されます。授業では、こうした問題でも合格答案を書くことができるよう、問題文のヒントと基本知識を使った読解・思考のコツ、論述の作法についても丁寧に説明いたします。