司法試験過去問講座2023

• 司法試験過去問テキスト「憲法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

憲法では、出題範囲が限られているうえ、科目・重要分野ごとの答案の書き方、問題文の読み方、問題文のヒントの使い方といった受験技術的なことをマスターすることが極めて重要です。

こうした科目特性を踏まえて、授業では、違憲審査の枠組みの基本形、財産権・生存権など特殊な分野における違憲審査の手法、問題文の読み方、問題文のヒントの使い方（そのための知識と頭の使い方）といった、模範答案完成のプロセスについて丁寧に解説することにより、憲法の論文試験対策として真に学ぶべきことをお伝えいたします。

また、平成30年から令和3年までの間、出題形式が三者間形式から法律意見書形式に変更されたことを踏まえて、プレテストから令和3年までの17年分については法律意見書形式の答案を用意するとともに、プレテストから平成29年までの13年分については法律意見書形式と三者間形式の双方の答案を反映しております。その上で、プレテストから平成29年までの13年分については、法律意見書形式の答案を使った解説をした後に、三者間形式の答案を使って論述の振り分けなどについて説明しています。したがって、司法試験過去問を法律意見書形式と三者間形式の双方から分析をすることが可能です（なお、平成30年から令和3年までの4年分は法律意見書形式の答案のみ、令和4年は三者間形式の答案のみとなります。）。

• 司法試験過去問テキスト「行政法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

行政法では、三大頻出分野である行政裁量・処分性・原告適格をはじめとして、答案の書き方が重視される分野が多いです。こうした科目特性を踏まえて、司法試験で評価される分野ごとの正しい答案の書き方について、試験対策を熟知している加藤講師がいちから丁寧に解説いたします。

また、司法試験論文式の行政法では、問題文、設問、会議録の指示・誘導を正確に把握、整理し、答案に反映することも重要です。授業では、指示・誘導の拾い方、問題文全体の処理の仕方についても丁寧に解説いたします。

さらに、違法事由については、高い頻度で現場思考問題が出題されるため、既存の知識と会議録のヒントを使って合格答案を書くためのコツ（知識と頭の使い方、書き方）についても丁寧に解説いたします。

試験傾向に充実に沿った正しい解説により、行政法の司法試験過去問を真の意味でマスターすることができます。

• 司法試験過去問テキスト「民法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

民法では、請求の定立、法律要件の頭出しの要否・方法（例えば、法律要件を頭出しする際には個別事情を捨象して抽象的な法律要件として提示するなど）、法律要件に沿った検討、主張反論の展開、原則論の指摘など、論点に至るまでの前提部分で大差がつきやすいです。授業では、こうした前提部分における正しい書き方についても逐一解説しますので、民法で評価される正しい答案の書き方をマスターすることができます。

また、民法では、条文や論点を確実に抽出するために、法律関係図の作成や要件事実的な主張分析も重要になってきます。授業では、逐一、法律関係図を示すとともに、当事者の主張の要件事実的な分析の仕方についても解説するため、解答筋である条文や論点に気が付くためのプロセスについても学ぶことができます。

さらに、平成28年以降、司法試験の民法では、毎年のように条文の類推適用、条文の文言の拡張解釈、判例の射程といった現場思考問題が出題されていますが、多くの場合、答案の書き方と思考プロセスが共通します。授業では、現場思考問題に共通する書き方と思考プロセスについても丁寧に解説しますので、現場思考問題も怖くありません。

こうした授業を通じて、正しい答案の書き方、正しい思考プロセスといった真の意味での民法の実力を身に付けることができます。

• 司法試験過去問テキスト「商法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

会社法は、ちゃんと理解・記憶している条文・論点でも事例問題から抽出できず落としてしまうという事態が生じすい科目ですから、多くの事例問題を勉強することで典型事例と条文・論点の繋がり・組み合わせをある程度記憶しておくとともに、法律関係図の書き方、事案類型ごとの着眼点を押さえておくことが有益です。こうしたことも、司法試験過去問講座から習得することができます。

また、会社法では、民法に比べて、同じ分野・論点が再度出題される可能性が高いので、司法試験過去問で出題された重要分野・論点について、検討事項を落とさないための着眼点（例えば、決議取消しの訴えでは必ず3号取消事由を確認するなど）、試験で評価される答案の書き方（特に423条、429条）まで丁寧に解説いたします。

さらに、会社法では、条文操作重視の出題も多い上に、条文1つあたりの文言も長いため、条文の文言をどこまで丁寧に引用するべきかを適切に判断することも重要です。授業では、試験対策を熟知している加藤講師がベストな文言引用と妥協した文言引用（文言引用の最低ライン）の双方に言及するなどにより、適切な文言引用の仕方についてもお伝えいたします。

加えて、平成28年以降、司法試験の商法でも、民法と同様に、毎年のように条文の類推適用、条文の文言の拡張解釈、判例の射程といった現場思考問題が出題されていますが、多くの場合、答案の書き方と思考プロセスが共通します。授業では、現場思考問題に共通する書き方と思考プロセスについても丁寧に解説しますので、現場思考問題も怖くありません。

こうした授業を通じて、正しい答案の書き方、正しい思考プロセスといった真の意味での会社法の実力を身に付けることができます。

• 司法試験過去問テキスト「民事訴訟法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります）

司法試験論文式の民事訴訟法は、既存論点の論証を張り付けるだけで合格答案を書けるような出題は稀であり、特に、処分権主義と既判力については、本質的なことを深く正しく理解していないと対応できない出題が多いです。授業では、出題趣旨・採点実感を表面的になぞるような解説をするのではなく、本問の解答、さらには異なる問題の解答にも活かせるような深く正しい理解をお伝えいたします。

また、民事訴訟法では、弁論主義、裁判上の自白、参加的効力、既判力などの分野を通じて、要件事実論が出題される傾向が非常に強いです。こうした出題傾向を踏まえて、要件事実論についても丁寧に解説しております。

さらに、平成30年以降、管轄など、これまでは出題されなかったマイナー分野も出題されるようになっているため、授業では、出題されたマイナー分野に関する知識面について解説するとともに、準備していないマイナー分野が出題されても合格水準の答案を書けるようなコツ（知識・問題文・頭の使い方、答案の書き方）についてもお伝えいたします。

加えて、司法試験の民事訴訟法でも、民法・商法と同様に、条文の類推適用、条文の文言の拡張解釈、判例の射程といった現場思考問題が出題されます（例えば、令和4年は、設問2では判例の射程、設問3では条文の射程が出題されています）。もっとも、現場思考問題では、多くの場合、答案の書き方と思考プロセスが共通します。授業では、現場思考問題に共通する書き方と思考プロセスについても丁寧に解説しますので、現場思考問題も怖くありません。

こうした授業を通じて、重要分野に関する深く正しい理解、正しい答案の書き方、正しい思考プロセス、現場思考問題における対処法などを習得し、真の意味での民事訴訟法の司法試験過去問をマスターすることができます。

• 司法試験過去問テキスト「刑法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

刑法では、同じ分野・論点が再度出題される可能性が高いため、司法試験過去問で出題された重要分野・論点については、書き方で差をつけるために、試験で評価される分野・論点ごとの正しい書き方を身に付けておく必要があります。また、全分野に共通するものとして、客観的構成要件要素→主観的構成要件要素、客体→主体→行為→結果→因果関係、故意→主観的超過要素という答案の正しい流れ、要素ごとの論述のコツ、メリハリ付け・取捨選択のコツなどを身に付けることも非常に重要です。授業では、試験対策を熟知している加藤講師が、こうした正しい書き方とともに、実践的な受験技術もお伝えいたします。

また、平成30年以降、司法試験の刑法では、学説対立をはじめとする多角的検討を求める傾向が強くなりました。こうした傾向を踏まえて、プレテストから平成29年までの問題についても、学説対立をはじめとする多角的検討が問われる可能性がある分野・論点については、テキストの解説部分に複数の学説や理論構成を示すなどして、多角的な分析ができるような工夫を施しております。

刑法の過去問分析に必要とされることが盛り込まれたテキスト・授業により、真の意味での実力を身に付けることができます。

• 司法試験過去問テキスト「刑事訴訟法」1冊（400頁前後）
  プレテスト、平成18年から令和4年までの18年分
• 令和5年分はPDFでの提供となります

刑事訴訟法では、行政法と同じくらい、出題範囲が絞られており、司法試験であれば一事不再理効を除き過去問だけで出題範囲をほぼ網羅することができます。このように出題範囲が狭い分、重要な分野・論点について、問題提起の仕方、論証の内容・長さ、規範の適用の仕方、推認過程（証拠構造）及び思考順序といったレベルのところまで詰めた深い学習をする必要があります。解説では、こうした答案の書き方にも重点を置くことにより、刑事訴訟法で高評価を得られる答案の書き方をマスターすることを目指します。

また、刑事訴訟法では、他科目以上に、論点ごとの学説の選択、判例の理解の仕方、基本概念の理解の仕方について学者ごとに違いがあるため、司法試験委員会の見解に従った理解を選択することも非常に重要です。このように学者ごとに論点や基本概念の理解が異なる傾向が強いという科目特性を踏まえ、論証を作成する際には、川出敏裕「判例講座」、古江賴隆「事例演習刑事訴訟法」及び宇藤崇ほか「リーガルクエスト刑事訴訟法」といった現・元考査委員が著者である基本書・演習書を参照することにより、限りなく司法試験委員会の理解に近い論証等を答案に反映しています。したがって、司法試験過去問講座「刑事訴訟法」の受講者様は、司法試験で評価される論点・基本概念の理解を身に付けることもできるため、安心して勉強をして頂けたらと思います。なお、担当講師である加藤喬講師が徹底した出題分析と文献等によるリサーチによって限りなく司法試験委員会の見解に近い知識をテキストに反映しているというのは、全講座の全教材に共通することですので、加藤ゼミナールの講座の受講者様はテキストの記述に疑義を抱くことなく安心して勉強をして頂くことができます。

さらに、平成30年以降、司法試験の刑事訴訟法でも、学説対立、複数の推認過程の検討といった多角的検討を求める傾向が強くなりました。こうした傾向を踏まえて、プレテストから平成29年までの問題についても、学説対立をはじめとする多角的検討が問われる可能性がある分野・論点については、テキストの解説部分に複数の学説や理論構成を示すなどして、多角的な分析ができるような工夫を施しております（例えば、伝聞法則でも、複数の推認過程について言及しております）。

試験傾向に沿ったテキストと授業により、刑事訴訟法の司法試験過去問を真の意味でマスターすることができます。