【目次】
(1)講座リニューアル内容
(2)総まくり講座とは
(3)講座の特徴①(全科目共通)
(4)講座の特徴②(科目別)
(5)学習の流れ
(6)令和4年司法試験・予備試験合格に向けた理想的な勉強計画
(7)テキストの形式・内容
(8)講義・テキストのサンプル
(9)講義スケジュール
(10)講座詳細・料金等
総まくり講座を全面的にリニューアルいたします。
テキストをリニューアルするとともに、講義動画を全て撮り直します。
テキスト及び論証集における収容な変更点は、以下の通りです。
総まくり講座は、基本7科目について、各科目15～20時間程度で、論文試験で必要とされる知識（条文、論点等）を答案に書くことができる形で網羅的に習得することに重点を置いた講座でございます。
知識の論文最適化により、アウトプットに直結するインプットを完成させます。
受講対象者としては、基本7科目について、予備校入門講座又は薄めの基本書1冊を使って、「科目ごとにこういった分野があり、この分野にはこういった条文と論点があり、この論点について判例・通説はだいたいこういった立場である」といったことを一通り学習している方を想定しております。
特に、下記の状況にある方々にとって有益であると考えます。
〇ランク付けとマーク・アンダーライン指示による記憶の範囲及び優先度の明確化
総まくり講座では、司法試験・予備試験における出題の実績及び傾向を踏まえ、徹底した出題分析に基づき、分野・判例・論点単位で、A～Cのランク付けをしております。ランク付けは、予めにテキスト右の余白に反映しております。
また、総まくりテキストには、理解のために読むべき記述と、記憶するべき記述とがあります。最終的には、記憶するべき記述だけを何度も読み込むことによりインプットをすることになりますから、記憶の範囲とその優先度を明確にするために、4色の色分けに基づくマーク・アンダーラインの指示もございます。
そして、マーク・アンダーラインの指示・反映の効率化を図るために、マーク・アンダーラインについては、講義中に口頭で逐一指示をするのではなく、テキストを映した専用動画により指示させて頂きます。従いまして、講義動画を視聴する前に、マーク・アンダーラインの指示動画に従い、総まくりテキストにマーク・アンダーラインを引いて頂き、その後で講義動画を視聴して頂くことになります。
このように、3段階のランク付けと4色のマーク・アンダーラインの指示により、記憶の範囲とその優先度が明確になるため、効率的なインプットが可能となります。
〇基本書・判例集は不要、総まくり講座だけでトップレベルの実力を身に付けることができます
総まくりテキストには、科目特性を踏まえた上で、司法試験対策として必要とされる制度・条文、論点の論証及び判例が集約されております。
従いまして、総まくりテキストだけで、各科目のインプットを完成させるとともに、トップレベルの答案を書く実力を身につけることができますので、基本書・判例集は不要でございます。
仮に、辞書的に基本書・判例集を参照するにしても、1冊ずつに絞って頂くことをお薦めいたします。
〇メリハリ付けが徹底された無駄のないテキスト
総まくりテキストでは、徹底した出題分析に基づき、出題可能性が高く、かつ、判例の当てはめレベルのことまで問われる可能性が高い論点については、判例の当てはめのポイントまでテキストに反映した上で、Aランクに位置づけ、マーク指示もしております。
その一方で、出題可能性が低く、かつ、仮に出題されても深いことまでは問われないであろう論点については、B～Cランクに位置づけ、簡潔な説明・論証を掲載するにとどめています。
このように、情報の取捨選択をはじめとするメリハリ付けを徹底することにより、網羅性がある一方で無駄のない完成度の高いテキストになっております。
〇司法試験委員会の理解に適合した記述
司法試験・予備試験の論文試験では、基本書に書いてあるからといって、それが当然に正しいと評価されるわけではありません。
判例の理解、学説の選択、要件整理等については、学者間で見解が相違していることがあり、その場合、なるべく司法試験委員会の理解に従うべきです。
こうした傾向が特に強いが、憲法、刑法及び刑事訴訟法の3科目です。
司法試験・予備試験では、司法試験委員会の理解がルールです。
そこで、総まくり講座では、判例の理解、学説の選択、要件整理、さらには答案の書き方についても、司法試験の出題趣旨・採点実感と現・元考査委員の著書・執筆箇所を優先的に参照することで、なるべく司法試験委員会の理解に適合した内容になるよう努めております。
従いまして、総まくり講座では、司法試験委員会に理解に適合した知識、すなわち司法試験・予備試験でちゃんと評価される知識と書き方を習得することができます。
〇上三法の短答試験にも全面対応
総まくりテキストのうち、憲法、民法及び刑法の3科目については、短答試験にも全面的に対応しています。
憲法及び刑法なら9割前後、民法なら8割前後、総まくりテキストだけで選択肢ごとの正誤を判断することができます（民法では消去法を用いることができますから、正答率は9割に達します）。
講義でも、論文に関することに重点を置きつつ、必要に応じて、短答対策としてはここまで押さえておく必要がある、短答試験ではここは頻出であるといった説明もしますので、総まくり講座により、論文対策だけでなく短答対策まで完成させることができます。
〇論証集の無料付属
総まくり講座には、総まくり論証集が無料で付属いたします。
総まくり論証集は、総まくりテキストの内容を2分の1から3分の1に凝縮した最高の一元化教材です。試験直前期に効率的な総復習をする上でも、非常に役立ちます。
総まくり論証集は、論点の論証だけを張りつけた普通の論証集とは異なり、論文試験で必要とされる全ての知識が答案に書ける形で集約されています。
総まくり論証集の特徴は、以下の2点です。
〇予備試験との相性も抜群
総まくり講座は、司法試験だけでなく、予備試験との相性も抜群に良いです。
むしろ、予備試験では司法試験に比べて現場思考問題が少なく、既存の判例・学説の知識だけで解ける問題が多いため、予備試験のほうが、総まくり講座で身に付けた知識が点数に直結しやすいです。
実際、令和2年予備試験論文と総まくり論証集は、全科目においてほぼ100％対応していおり、しかも、出題された論点の多くはAランクのものでした。刑事訴訟法に至っては、常習犯の事案における一事不再理効の客観的範囲に関する最高裁判例を踏まえた答案例まで掲載していたため、総まくり論証集の答案例を張り付けるだけで上位答案を書くことが可能でした。
令和2年予備試験論文と総まくり論証集の対応関係については、こちらの「令和2年予備試験論文と総まくり論証集の対応関係（100%）」という記事で確認して頂けます。
．
論文試験は、法科大学院入試、予備試験、司法試験という順に、科目ごとの特徴が強くなっていきます。
科目ごとの特徴が強い司法試験の論文では、科目ごとに必要とされる知識の「幅」と「深さ」が異なります。
例えば、民法・商法では、出題範囲が広い（出題範囲の偏りが小さい）ため、特定の分野・論点について深い知識を身につけることよりも、「浅く・広い」勉強によりそこそこの水準で対応できる「幅」を広げることを優先する必要があります。
これに対し、行政法・民事訴訟法・刑事訴訟法では、出題範囲が狭い上、特定の分野・論点について深い理解が問われる傾向が強いため、重要な分野・論点を対象とした「深く・狭い」勉強が奏功しやすいです。
憲法では、違憲審査の基本的な枠組み（＝答案の骨格）について深く正確に理解する必要がある一方で、骨格に肉付けをする際に用いる判例・学説の知識は浅いもので足ります。
刑法では、マイナー分野も含めて学習する必要がある上、学説対立問題に備えて自説に加えて反対説まで学習しておく必要がある論点もありますから、必要とされる知識の「幅」が広いです。また、因果関係、不真正不作為犯、共謀共同正犯、承継的共同正犯など、一部の重要論点については、規範の正しい意味に従った当てはめ求められますから、「深い」知識も必要とされます。
総まくり講座では、こうした科目ごとの違いを反映したテキストと講義を提供させて頂きます
〇憲法
憲法では、違憲審査の基本的な枠組みを使いこなすこと、その一環として判例・学説を違憲審査の基本的な枠組みに落とし込む形で整理すること、及び問題文のヒントに従って何をどう論じるべきかを判断することが非常に重要です。また、人権選択から目的手段審査における当てはめの観点に至るまで、問題文のヒントに従って何についてどう論じるべきかを判断できるようになることも非常に重要です。
そこで、総まくり講座では、一番初めに、「第1部 答案作成上の作法」を設け、約2時間半で、違憲審査の基本的な枠組み、三者間形式（平成29年まで）と法律意見書形式（平成30年以降）における答案の書き方のコツ、違憲審査基準の定立過程、厳格度の異なる違憲審査基準ごとの目的・手段審査の具体的な意味、問題文のヒントから人権を選択するための視点、問題文のヒントに従って規制目的を正確に整理する方法などについて、詳細に説明しております。
その上で、違憲審査の基本的な枠組みが妥当する領域については、違憲審査の基本的な枠組みに落とし込む形で判例・学説について説明することにより、アウトプットに直結する判例・学説の知識を習得することを実現します。
そして、判例のうち、重要度の高いもの（全体の約半分）については、事案と判旨を単に引用するだけでなく、判例のポイントを「要点」という形でまとめています。その際、学者ごとに判例の理解が異なる傾向が強いという憲法の特性を踏まえて、基本書・判例集により徹底的に調べ上げた上で、「要点」をまとめております。論文対策として記憶する判例知識は、「要点」としてまとめている箇所のうち、マーク指示をしているところだけですから、記憶範囲が非常に明確です。なお、判例の「要点」は総まくり論証集にも反映しております。
さらに、平等権、財産権、生存権、教育の自由など、違憲審査の基本的な枠組みが妥当しない領域についても、答案の骨格レベルのことで間違えないように、著名な基本書・解説書と過去の出題趣旨・採点実感で徹底的に調べ上げた上で、分野ごとの答案例を示すことにより、正しい答案の骨格を習得することを実現します。
このように、アウトプットに直結するインプットを完成させるというふれこみにふさわしい内容になっております。
〇行政法
行政法の論文対策では、行政裁量、処分性及び原告適格の三大頻出分野について、講学上の判断枠組みを正確に使いこなせるようになることが最優先です。その際には、判例を講学上の判断枠組みに落とし込む形で理解する必要があります。判例を判例から見るのではなく、講学上の判断枠組みから判例を眺め、その下位基準的なものとして判例を分析することにより、答案で使える判例知識が身につきます。
さらに、それ以外の重要分野についても、書き方まで意識した学習をする必要があります。
このように、分野論点単位で何を書いたかではなく、問われている分野論点についてどう論じたかという論述の深さと正確性で勝負が決まるのが、行政法の特徴です。
総まくり講座では、三大頻出分野・その他の重要分野について、論述例・答案例も示しながら答案で使える知識を提供するとともに、メリハリをつけながら出題可能性が高くない分野についても網羅的に取り上げていきます。
〇刑法
刑法では、論点を理論体系・条文に引き付けて理解すること、問題の所在（論点顕在化事例 各説からの帰結）を把握すること、重要規範の意味を深く正しく理解すること、及び論点の組み合わせを把握することが重要です。
総まくりテキストは、こうした科目特性を反映したものになっています。
例えば、因果関係に関する危険の現実化説については、判例の事案類型3つ（直接型：大阪南港事件、間接型：高速道路侵入事件・トランク監禁致死事件）を踏まえた当てはめの仕方について、論述例も用意して取り上げています。
また、平成30年以降、ある事例について複数の理論構成を示して多角的に検討することを求める傾向が強くなっており、多角的検討の一環として学説対立が出題されるようになり、平成29年以前に比べて論文対策として必要とされる知識の幅が広がりました。総まくり講座では、学説対立をはじめとする多角的検討を求める問題にも対応できるよう、判例・受験界通説のほか、反対説（さらには各説からの具体的帰結）も反映しています。
〇刑事訴訟法
刑事訴訟法では、行政法と同様、頻出分野・重要分野について、問題提起の仕方、論証の内容・長さ、規範の適用の仕方、推認過程（証拠構造）及び思考順序といったところまで詰めた、深い学習をする必要があります。
総まくり講座では、必要に応じて論述例も用意するなどして、頻出分野・重要分野で上位答案を書くために必要な知識と技術を提供いたします。
また、学者ごとに論点の理解が異なる傾向が強いという科目特性を踏まえ、論証を作成する際には、川出敏裕「判例講座」（立花書店）、古江賴隆「事例演習刑事訴訟法」（有斐閣）及び宇藤崇ほか「リーガルクエスト刑事訴訟法」といった元考査委員が著者である基本書・演習書を参照することにより、限りなく司法試験委員会の理解に近い論証になるようにしております。
〇民法
民法では、テキスト全体を改正法対応したものに書き換えるとともに、分野・条文によっては、改正前民法と比較する形で改正民法を取り上げています。また、法改正により理解が変更された論点については論証を書き替えるとともに、最新判例も反映しております。このように、最新の法改正と判例に全面的に対応したテキストになっております。
また、論点の顕在化場面を明らかにするために、実体法上の要件・効果や要件事実に結び付ける形で論点を取り上げます。
さらに、論文知識として必要と考える要件事実を網羅的に取り上げています。例えば、代理、転借権に基づく占有権原の抗弁、債権者代位権、詐害行為取消権、請負、事務管理及び相続など、「改訂 紛争類型別の要件事実」（法曹界）や「新問題研究」（法曹界）で取り上げられていない要件事実についても、取り上げています。司法試験・予備試験の民法の論文対策としても、予備試験の民事実務基礎科目の対策としても、必要とされる要件事実が過不足なく取り上げられています。
〇商法
商法では、会社法に重点を置きつつ、手形・小切手法及び商法総則・商行為法についても簡潔にまとめられたテキストを通じて最低水準の知識を提供いたします。
これにより、メリハリを付けながら、商法全体について漏れなく論文知識を身につけることができます。
また、平成29年における民法及び商法総則・商行為法の改正、令和1年における会社法改正にも全面的に対応しております。
〇民事訴訟法
民事訴訟法では、既判力をはじめとする重要分野について、基本概念を正確に使いこなせるようになるために深い知識を身につける必要があります。
また、他科目に比べて概念・論点の抽象度が高いため、事例演習を通じて初めて論文試験に耐えうるだけの深く・具体的な知識を身につけることができます。
そこで、総まくり講座では、こうした科目特性を踏まえて、簡易事例や体系図を使って基本概念・論点を説明することにより、基本概念・論点に関する知識を論文試験に耐えうる水準まで引き上げます。
そして、民事訴訟法のテキストも、改正民法に全面対応しております。
．
Step1：マーク・アンダーラインの反映
講義動画を視聴する前に、マーク・アンダーラインの指示動画を視聴しながら、総まくりテキストにマーク・アンダーラインを反映して頂きます。
Step2：講義動画の視聴
総まくり講座の講義動画は、総まくりテキストを対象としたものですから、講義動画を視聴する際には、総まくりテキストを参照して頂きます。
Step3：論証集への一元化
総まくり講座のテキストは、最終的には論証集を使ってインプットをして頂くことを念頭に置いて作成しています。テキストには記憶対象を理解するために読むべき記述もある一方で、論証集には記憶するべき記述だけを反映しているのも、そのためです。
従いまして、論文対策用の一元化教材としては、少なくとも憲法、行政法、刑法、民法、商法及び民事訴訟法については、論証集を使用して頂くことをお薦めいたします。刑事訴訟法については、当てはめの仕方を学ぶ必要性が高いため、答案例・論述例が多く反映されている総まくりテキストを一元化教材として使用するのもありです。
そうすると、総まくり論証集を一元化教材として使用することになりますから、論証集を参照すれば総まくり講座の内容を確認することができるようにするために、総まくり講義の復習時に、総まくりテキストへのメモ書きを論証集に反映する必要があります。試験直前期に効率的な総復習をするためにも、この工程は欠かせません。
Step4：本試験の過去問を解く
総まくり講座により科目ごとの知識及び方法論を確認したら、これらを総動員するつもりで、ご自身が受験する本試験の過去問の答案を作成して頂きます。司法試験受験生であれば司法試験過去問を、予備試験受験生であれば予備試験過去問を解くことになります。これにより、総まくり講座で学んだ知識及び方法論の使い方に慣れるとともに、これらの精度を高めることができます。
司法試験過去問講座を受講して下さっている方々は、各講座の配信スケジュールに従い、科目ごとに、総まくり→司法試験過去問講座という流れで受講して頂くことになります。質を変化させるための学習の段階では、一科目ずつ短期集中的にやり込むことが効果的だからです。
その際、司法試験過去問は、A・Bランクまでで足ります。Cランクの問題については、A・Bランクの問題で安定して合格答案を書けるようになってから、可能な範囲で確認すれば足ります。時間がないのであれば、この段階ではAランクの問題に絞っても構いません。演習面での穴ができますが、総まくり講座で網羅的なインプットをしているため知識面での穴は生じませんから、問題ございません。
予備試験過去問講座を受講して下さっている方々は、同講座の教材配送・動画配信が9月末以降であることから、先に科目ごとに総まくり講座を受講して頂き、その後で、9月末から、配信スケジュールに従って、予備試験過去問講座を一気に受講して頂くことになります。なお、総まくり講座の受講後、予備試験過去問講座の受講までの間に、ご自身で予備試験過去問を科目ごとに何問か解いて頂くのが理想的ですが、必須ではありません。
．
7月から勉強をスタートする方を念頭に置いて、「令和4年司法試験・予備試験合格に向けたパックプランを使った理想的な勉強計画」について紹介しております。
既にパックプランを受講して下さっている方々、パックプランの受講を検討して下さっている方々には、この勉強計画の動画を参考にして、パックプランによる学習効果を最大化し、令和4年司法試験・予備試験合格を確実なものにするとともに、上位合格を実現して頂きたいと考えております。
〇対象となるパックプラン一覧
〇令和4年司法試験合格に向けた理想的な勉強計画（7月スタートver）
令和4年司法試験合格に向けた勉強計画の詳細記事は、こちらからご覧いただけます。
．．
〇令和4年司法試験合格に向けた理想的な勉強計画（9月スタートver）
令和4年司法試験合格に向けた勉強計画の詳細記事は、こちらからご覧いただけます。
〇令和4年予備試験合格に向けた理想的な勉強計画
令和4年司法試験合格に向けた勉強計画の詳細記事は、こちらからご覧いただけます。
．
〇論文対策として必要な知識が全て反映されている
総まくりテキスト・論証集には、司法試験・予備試験で必要とされる制度・条文、論点の論証、判例及び方法論が過不足なく反映されています。
基本書・判例集を要することなく、総まくりテキスト・論証集だけでトップレベルを目指せる知識及び方法論を習得することができます。
〇論証を掲載
ほぼ全ての論点について、著名な基本書や解説書を参考にして、完成度の高い論証を掲載しております。
ごく一部、テキストのデザイン及び受講者様の学習の便宜のために、敢えて［論点］という形式で取り上げていない論点もありますが、当該論点について答案に書くべきことは全てテキストに反映されているとともに、マーク・アンダーラインの指示や口頭解説により論点として認識することができるようにしておりますので、ご安心頂ければと思います。
〇分野・論点・判例単位での3段階のランク付け
総まくりテキスト・論証集の右余白には、予め、分野・判例・論点単位でのランク（A、B、C）が反映されております。
〇総まくりテキストと論証集とのリンク
論証集の右余白には、総まくりテキストの該当頁を表示しております。これにより、論証集の読み込みの際、スムーズに総まくりテキストも参照できるようになります。
〇参考文献の表示
総まくりテキスト・論証集は、著名な基本書・解説書等を逐一参照することにより、徹底したリサーチに基づいて作成しております。
両者のうち総まくりテキストには、テキストを作成する際に参照した文献の名称及び該当頁をテキスト右余白に逐一反映しております。
．
憲法以外のサンプル講義も、順次、公開いたします。
〇サンプルテキスト・論証集一覧
〇憲法のサンプル講義（「第1部 答案作成上の作法」）
憲法の論文対策のコツ、違憲審査の基本的な枠組みについて説明しています。
〇憲法のマーク・アンダーライン指示動画（上記サンプルテキストに対応する箇所）
本編の講義動画を視聴する前に、マーク・アンダーライン指示動画に従って、総まくりテキストにマーク・アンダーラインを反映して頂きます。
3～4秒おきに表示されるテキストのページが進みますので、1ページずつ、動画を一時停止して、マーク・アンダーラインの反映作業をして頂くことになります。
※サンプルとして公開しているマーク・アンダーライン指示動画は、youtube上にアップデートする過程で画質が荒くなっておりますが、弊社の受講ページ上で公開されているマーク・アンダーライン指示動画の画質は鮮明なものでございます。
〇ランク付け及びマーク・アンダーライン指示に関する説明
総まくり講座の学習効果を高めて頂くために、本編の受講前に、総まくり講座における「ランク付け」及び「マーク・アンダーラインの指示」の意味等についてまとめたレジュメ（3頁）をご覧いただきますようお願い申し上げます。
→「総まくり講座2021におけるランク付け及びマーク・アンダーライン指示に関する説明」
〇行政法のサンプル講義（第6回 処分性）
三大頻出分野の1つである処分性について、講学上の判断枠組み及び公権力性までについて丁寧に説明しています。
〇刑法のサンプル講義（第8回 共同正犯）
| 憲法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
|---|---|
| 行政法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 刑法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 刑事訴訟法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 民法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 商法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 民事訴訟法 | 教材：入金確認後、1週間以内でお届けいたします。 動画：全て公開済みです。 |
| 講座名 | 総まくり講座2021 |
|---|---|
| 使用教材 |
※教材は2種類のタイプ（製本テキストタイプ・26穴タイプ）からお選びいただけます。詳細はこちらよりご確認ください。 |
| 講義時間 | ・憲法 15時間程度 ・行政法 15時間程度 ・民法 25時間程度 ・商法 15時間程度 ・民事訴訟法 15時間程度 ・刑法 18時間程度 ・刑事訴訟法 15時間程度 |
| 教材配送・動画配信 |
|
| 販売価格 | 150,000円（税込み、製本・配送費込み）
|
| 視聴期間 | 2022年12月31日まで |
| 支払方法 |
|
カート
会員ログイン
資料請求
お問い合わせ
